借入可能額の計算(毎月の返済額から逆算)
毎月無理なく返済できる金額から、借りられる金額の目安を逆算します。住宅ローンの予算決めに役立ちます。
借入可能額の計算について
「毎月いくらまでなら返済できるか」から、借りられる金額の目安を逆算します。住宅購入の予算を決めるときは、借りられる額ではなく、無理なく返せる額から考えるのが基本です。
計算は元利均等返済の式を逆にたどって求めています。実際の借入可能額は、年収・勤務先・他の借入・年齢などの審査で決まるため、あくまで返済額から見た目安です。頭金や諸費用も別途考える必要があります。
こんなときに使えます
- 月々の返済額から、住宅ローンの予算の上限を考える
- 金利が変わったとき、借りられる額がどれだけ変わるかを確認する
- 返済期間を延ばしたときの効果を調べる
使うときのポイント
- 年収に対する年間返済額の割合(返済負担率)は、25%以内が一つの目安とされることが多い
- 金利上昇のリスクを見込んで、少し余裕を持たせる
計算例
入力欄の初期値のまま計算すると、次の結果になります。条件は、毎月の返済額が100,000円、年利が1.5%、返済期間が35年です。数値を変えると、この結果もそれに合わせて変わります。
| 借入可能額の目安 | 32,660,053円 |
|---|---|
| 総返済額 | 42,000,000円 |
| 利息の合計 | 9,339,947円 |
使い方
- 毎月返済できる金額を入力します。
- 年利と返済期間を入力すると、借入可能額の目安が表示されます。
計算方法・仕組み
元利均等返済の式を逆算しています。
借入額 = 毎月の返済額 × ((1 + 月利)^回数 - 1) ÷ (月利 × (1 + 月利)^回数)
実際の借入可能額は、年収・勤務先・他の借入などの審査で決まります。
知っておきたい基礎知識
借入可能額の目安を知るには、毎月無理なく返済できる金額から逆算します。返済額が同じでも、金利が低いほど、返済期間が長いほど、借りられる金額は増えます。たとえば毎月10万円の返済で35年・金利1.5%なら、借入額はおよそ3,200万円台です。
ただし、金融機関が実際に貸してくれる額は、年収・勤務先・勤続年数・他の借入などの審査で決まります。審査では、年収に占める年間返済額の割合(返済負担率)が見られ、住宅ローンでは30〜35%以下を条件にする例が多いです。借りられる額と、無理なく返せる額は別物と考えてください。
間違えやすいポイント
- 借りられる額と返せる額を同一視する。生活に余裕がある返済額から考える
- 金利が上がると、同じ返済額でも借りられる額が減る。変動金利では余裕を見ておく
- 頭金・諸費用・固定資産税・修繕費などの、購入後の支出が含まれていない
よくある質問
- 毎月の返済額はどのように決めればよいですか?
- いまの家賃を基準に、固定資産税や修繕費などの住宅維持費を加えたうえで、家計に余裕がある額を考える方法があります。ボーナスに頼らない返済額にすると、家計が安定しやすくなります。
- 金利を変えて試すにはどうすればよいですか?
- 金利の欄を現在の金利と、1〜2%高い金利で入力して比べてみてください。金利が上がったときの借入額の変化を確認できます。